Web解析の領域で、事前のデータ整備は軽視されがちです。「トラフィック量が大きくなると、こういうことが起きるだろう」という想定の元に、事前の設定や導入の見直しが検討されることはまずありません。
データ分析の領域では、データ統合の際などにデータの前処理としてETLが用いられますが、ローデータがあるからこそ後からでもデータ整備を行えます。
一方で、例えばGoogleアナリティクスのUIやAPIから扱えるデータは、ビジネスインテリジェンスとしてはいったん既に処理されたデータです。「混在したデータ、勝手に集約されたデータは、どうしようもない」ということになってしまいます。
過去に実施したセミナー資料の一つを公開しています。資料のテーマは、「深掘りと改善視点の分析アプローチ」、Webサイトの5つの分析アプローチの紹介です。初級者向けの基礎的な内容です。
2020年6月14日追記。この資料の内容を再編集し、動画学習サービス「Udemy」にて講座を公開しました。
Googleアナリティクスを使った深掘りと改善視点の分析アプローチ（アクセス解析の基礎） – Udemy
1時間少しの動画講座です。講座の動画のいくつかは無料でプレビューできます。
特にBtoCやメディアの領域において、「フォロワーよりファンを、ユニークユーザー数より固定客を」の流れが近年あります。リーチを広げてやみくもに多くの新しいフォロワーを獲得するよりも、カルチャーを理解してくれたり熱心に声を聞いてくれるファンを作る方に力を注ぐ方が、多様性のあるいまの時代には合っていたり、コスト的にも見合いやすいのでは、といった理由も挙げられます。それぞれの規模での「知る人ぞ知る」状態を維持するという感じかもしれません。
もっともだと思います。もっともだと思いつつ、既存顧客のファン化の取り組みは進められても、「しかるべき人に確実に届けること」はあらためて非常に難しいことだなと感じます。
「Web業界」や「デジタルマーケティング界隈」と称される領域で仕事をしている人の中には、新しいトピックスに敏感な人が多いです。新サービスや新しい機能がリリースされると、早い段階で体験して、その使いやすさや有効性や可能性を教えてくれたりします。「イノベーター」「アーリーアダプター」と呼ばれる人たちです。
私自身も、ある領域ではそれに該当するのでしょう。企業のデジタルマーケティングを伴走支援する立場ですので、有益な情報にはできるだけ触れるようにしています。
グーグルがGoogleオプティマイズの提供を開始してから、A/Bテストの取り組みがより普及した印象があります。改善アイデアをトライするのにはとてもよいツールである反面、いただく相談を聞くと、計画（プランニング）や仮説がおろそかだったり、計画の難しさを感じたりしているようです。
その難しい計画の要素の中から、「ターゲット」と「期間」を取り上げてみます。
「ページの離脱率は、評価や改善のための指標として利用するに値するか」と質問をいただいたことがありました。
そのときの私の回答は「フォームのプロセスを除けば、離脱率よりも直帰率で判断した方が、ビジネスへの影響度が大きくまた優先度の高い課題の発見が多いだろう」というものでした。
いまでも概ね間違った回答ではないと思いつつ、「離脱率」の名誉のために、もう少し評価や改善の指標としての活用法を考えてみることにします。
御社Webサイトのトップページ、求められる役割や機能は変わってきていないでしょうか。2年前や5年前と比べて、利用状況は変わっていないでしょうか。
もともとトップページはむずかしい存在です。どういうターゲット層に向けてどういう機能を持たせるか、複数のターゲティングや目的の明確化といった交通整理が必要なページです。Webサイトの顔でもあり、社内政治も関与します。加えて、需要の高いキーワードでの検索流入が多いケースもあったりします。
企業様と取り組みをご一緒していて、いまだにKPI設計には難しさを感じます。
KPI設計は、事業内容やビジネスフェーズによっても、組織やポジションによっても、異なって当然ですし、変化もしますし正解もありません。ある意味「生もの」です。
そのような中でも、KPIに「質の指標」を選ぶか「量の指標」を選ぶかは、意識している視点の一つです。少し紹介してみます。
CTAとは「Call To Action (コール・トゥ・アクション)」の略で、「行動喚起」のこと。WebサイトやWebマーケティングにおいては、ユーザーにアクションを促すリンクなどの「行動喚起要素」を指します。訪問ユーザーをコンバージョンに転換させるための重要な「お声掛け」要素の一つです。
CTAは、主に以下のような行動喚起に対して用いられます。
当社は、Webビジネス周辺でのデータの分析と、顧客化やユーザー体験改善のお手伝いをしています。数字や視覚化されたデータを扱うことが多いのですが、それでもスマホやPCの画面の向こう側にユーザーという「お客様」がいることを、常に意識していたいと心掛けています。
Webサイトやアプリの運用に携わる人は、お客様と向き合うわけですから、接客サービス業の視点が少しは必要です。
