扱いにくくなった「前年比」を再考する3つの質問

「前年比」のデータが扱いにくい状態になっているところが多いはずです。

従前からの基準として引き続き把握しつつも、もしそれがKPIの把握として機能しなくなっているのであれば、異なる視点で新たな基準を設ける必要があります。しばらくは仮のものとして「前々年比」を用いるのも良いでしょう。「前年比を調整する」も一つの選択肢ですが、数カ月先を予測しにくい現状では妥当な調整は困難なはずです。

「前年比」をどう捉えるかに対して、3つの質問を挙げてみます。

  1. 「前年比」は従来通り基準になるか
  2. 「前々年比」ははたして基準になるか
  3. 今年のデータを来年に「前年比」として扱えるか

「前年比」が従来通り基準になるのであれば、そのままでどうぞ。2020年初頭まで比較的安定した成長や推移を保っていて「前々年比」が代替基準として使えそうであれば、いったんそれでもどうぞ。

しかし3)で、今年のデータを来年に「前年比」として扱えそうになければ、新しい基準を見つけるべくアイデアを出していく必要があります。従来とは異なる新しい視点の基準です。

毎月、小売業や外食業などの売上高伸長率(対前年同月比)を追っているのですが(「流通外食業界 売上高伸長率の推移」)、3月から「前年比20%増、だが実態としては依然として厳しい状態」という状況が起きています。状況把握としては追い続けても良い数字ですが、業績判断として機能していません。

基準作りは模索することになりますが、前を向いて進めるように足元の見直しは必要です。


このコラムは、2021年5月13日発行のニュースレター「真摯レター」のコラムを再編集したものです。ニュースレターの購読はこちらから。

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